太陽光発電に将来性はあるのか？オワコン説を退ける家庭エネルギーの今とこれから

太陽光発電の将来性を見極めるには、売電に関わる制度への理解が必要です。売電価格の推移や2020年以降の変動予測といった金額面の動向をチェックしましょう。特に、FIT制度の適用期間を終えた後の価格は重要です。ここでは、これからの太陽光発電について詳しく解説します。

FIT制度（固定価格買取制度）による1kWh当たりの調達価格（買取価格）は、毎年変わる点に注意が必要です。2016年度以降の推移を例に挙げると、以下のように変化しています。なお、太陽光発電システムの出力が10kW未満の場合です。

10kWの規模では、調達期間は10年間です。例えば、2016年に導入した場合、10年間は31円で買い取ってもらえます。2021年度以降の売電価格は確定していませんが、今後も少しずつ下がる見込みといえるでしょう。

太陽光発電システムを有効活用するには、買電・売電それぞれの単価を把握する必要があります。これまでは売電単価のほうが高額に設定されていましたが、2020年度は買電単価を下回りました。

同じ量の電力を扱った場合、発電して売るよりも買ったほうが安い額になります。こうしたことから生み出した電力は、売電に回すよりも自家消費に回したほうがお得だと感じるでしょう。太陽光発電の場合、自家消費が可能です。発電した電力を家庭で消費することを想定すると、効率的に太陽光発電システムを利用できます。

10kW未満の規模で10年間のFIT制度適用期間を終えたら、新たな売電単価を適用するのが原則です。具体的な価格はエリアや契約先の電力会社によって異なりますが、FIT制度に比べると単価が低く、1kWh当たり7円~9円が相場といえるでしょう。

FIT制度満了後は単価が大幅に下がるため、有効活用するには対策が重要です。契約先を変更したり蓄電池を導入したりといった利用者が増えているのは、このような背景が理由として挙げられます。

売電価格が下がっている2020年に太陽光発電システムを導入しても意味がない考える方もいるでしょう。しかし、全てのケースで損な結果を招くわけではありません。売電単価の下落が懸念されるものの、システム性能が上がっているためです。ここでは、2020年以降もメリットを享受できる電力の自給自足について解説します。

オワコン説がささやかれる理由のひとつに、売電価格の低下があります。売電収入が減ると、システムの導入コストを回収するまでの期間が長期化するためです。ただし、売電価格と同様に導入コストにも変化が見られ、太陽光発電システムの性能も向上しています。うまく活用できれば費用回収も十分に可能でしょう。

重要なのは売電価格ではなく、それぞれの家庭に合った適切な機器や業者を選ぶことです。環境に適した設備が整えば、効率的な発電により有益な結果へと導けるでしょう。

太陽光発電システムを導入する目的として、電力を自給自足できる環境の構築を挙げる方もいるでしょう。太陽光は日本国内だけでなく世界的に注目される自然エネルギーです。今後は電力会社から買う電気の量が減り、太陽光発電で自給自足する家庭が増えるかもしれません。

24時間の自給自足は難しくても、「普段の電力消費量の半分を太陽光で賄う」「日中のみ自給自足する」といった取り組みなら十分に可能です。システムを上手に活用できれば、より高い効果が実感できるでしょう。蓄電池といった機器と組み合わせることで、さらに電力の自給自足へと近づきます。

太陽光発電のメリットを享受する上で押さえておきたいのは、2030年までの動向を予測したデータです。新築住宅における需要向上が見込まれる太陽光発電（住宅用）市場では、1年間当たり3GW以上・45万棟を記録するといわれています。数値的な予測だけでなく、ZEHやエネルギーリフォームの変遷にも注目しましょう。

2020年から2030年にかけて、住宅用太陽光発電システムの設置数が増えるといわれています。FIT制度が満期を迎えた「ポストFIT市場」において、これまでとは異なる太陽光エネルギーのビジネス拡大が見込まれるためです。

例えば、売電より蓄電をメインとする場合、蓄電池と組み合わせることで太陽光発電システムを維持したまま自家発電した電力を有効活用できます。蓄えた電力は夜間や停電時に使え、売電以外の要素でメリットを実感できるでしょう。

また、多種多様なスマート化商品の登場により、ユーザーの選択肢が広がります。需要の向上だけでなく技術の発展も期待できるため、2020年以降の10年間は導入数・発電量ともに増加すると考えられるでしょう。

2020年以降、「ZEH（ゼッチ）」の増加が見込まれています。ZEHとは、太陽光発電システムの導入や断熱性能の向上により、消費電力よりも自家発電するエネルギー量を増やすことを目指す住宅のことです。電気料金をはじめとする光熱費を節約できるだけでなく、国から補助金を受け取れるというメリットがあります。

2030年には新築の50%をZEHとすることを目標としていて、今後も増加するでしょう。2020年現在、10万棟に満たないとされていますが、10年後には16万棟にまで拡大する見通しです。ZEHが主流になると、太陽光発電もより一層需要が高まるでしょう。

現在住んでいる住宅でも、太陽光発電システムや蓄電池を設置したり断熱性能を向上させて省エネを目指したりといった「エネルギーリフォーム」が可能です。また、住宅をリフォームするだけでなく、電気自動車を取り入れることも有益な取り組みのひとつといえるでしょう。

エネルギーリフォームが加速すると、太陽光発電システムの導入数増加にもつながります。長年住み続けた住宅はリフォームの必要性がある場合が多く、エネルギーリフォームによってさまざまな付加価値を実感できるでしょう。

電力の自給自足や太陽光発電システムに対する法整備の強化も、導入数の増加に影響する要素といえるでしょう。目標とするZEHの新築数を明確に示したり、導入や検討を義務付けたりといった取り組みもそのひとつです。

例えば、補助金制度のような有益性が実感しやすい制度が強化されると、ZEHやエネルギーリフォームを決断する方も増えるでしょう。国による取り組みが今後の普及率を左右する重要なポイントです。

電力の自給自足を実現するには、太陽光発電に関わる機器の特性を理解することが重要です。太陽光パネルやパワコンといった複数の機器性能において最適なものを選ぶことで、大きなメリットが得られます。従来型と比較しながら、製品性能やコスパの向上について見ていきましょう。

太陽光発電システムへの注目度が高まる昨今、太陽光パネルに関して日本国内外でさまざまな研究や開発結果が報告されています。まだ実用化していないものもありますが、代表的な例は以下の通りです。

・太陽光エネルギーから電気エネルギーへの変換効率が上がる

・小さな面積でも多くの太陽光を集められる

・シリコン単体のパネルに比べて1.5倍~2倍の発電効率があるシステムの開発

住宅用として導入できるよう、コストの削減の面も研究が続いています。以前は高効率だと高額という太陽光パネルが多く見られましたが、今後は手に入れやすい発電効率の高い機器が登場するでしょう。太陽光を集めにくいエリアでも有効活用が期待できます。

太陽光発電システムで発電した電力を供給するには、パワコン（パワーコンディショナ）での変換が必要です。今までは大型で広いスペースが必要な機器も多く見られましたが、近年は小型化が進んでいます。

また、天気が悪くても効率的に変換できるよう、日射量の追従性を強化した機器が登場しました。潮風による劣化が懸念されるエリアでも、塩害地域対応機器なら屋外にも設置できます。太陽光発電のメリットをあまり得られなかったユーザーも、今後は幅広い選択肢の中から環境に応じたシステムを導入できるでしょう。

さまざまなユーザーのニーズに応えられるよう、太陽光発電システムに関する技術開発が進められています。代表的な商品は以下の通りです。

・屋根材や窓と一体になったBIPV（建材一体型太陽光発電システム）

・IoT向けの環境発電

・太陽電池を搭載した電気自動車

・狭小屋根向けの高効率・小型太陽光パネル

・既存の住宅に設置できる超軽量型の太陽光発電システム

システムが導入できる対象が拡大し、太陽光発電によるメリットも十分に期待できるでしょう。

ライフスタイルや環境に適した太陽光発電システムを選ぶには、機器だけでなく業者の見極めも重要です。何も考えずに導入すると、想定していたメリットが得られないといった結果に悩まされるでしょう。

販売・施工会社を選ぶときは、担当者の対応力や充実したアフターサービスを重視すると安心です。信頼できるプロを見つけ、相談を重ねながら入念にプランニングしましょう。リベラルソリューションでは新築・既存住宅を問わず、太陽光発電システムの運用プランをご提案しています。

太陽光発電システムの将来性を見極めるには、複数の観点から現状を見据える意識が大切です。売電価格の変動以外にも結果を左右する要素があるので、正しい知識を蓄えながらメリットへとつなげましょう。

2030年までの10年間で太陽光発電システムの導入数が拡大することが期待されています。規制の内容の変化にも注目すると、より有益な結果に近づけるでしょう。新しく導入することを検討している方は、ぜひリベラルソリューションにご相談ください。予算や希望を考慮した上で、各家庭に最適なサポートをご提供します。