太陽光発電で損した!という事態を避けるための失敗例と対策を解説

太陽光発電は家庭単位でできる環境問題対策や災害対策、電気の自家消費による電気代削減など、さまざまなメリットがあります。しかし、住宅用の太陽光発電導入に興味を持っていても、損をしてしまうのではないかと懸念を持っている方もいるのではないでしょうか。

 

導入を検討する際は失敗事例も把握しリスクマネジメントしておくことが大切です。そこで今回は、「太陽光発電で損した」という事態を避けるために、太陽光発電導入の失敗例やそれに対する対策を解説します。時系列で失敗例を追うことで実際の導入のイメージがしやすくなるでしょう。

 

目次

太陽光発電で損した契約時の失敗例

太陽光発電システムに関するトラブルは市場の拡大と共に増えており、2021年度には1,314件の相談が国民生活センターに寄せられているというデータがあります。ここでは、特に相談件数が多い契約時のトラブル、失敗例を確認しましょう。

 

激安価格だけで選んでしまう

初期費用の安さだけを比較して依頼を決めた場合、施工ミスが発覚しても然るべき対応をしてもらえないケースが多くあります。

 

初期費用の内訳は太陽光パネルやパワーコンディショナといった設置する機材の費用、工事費、手続き代行費、有料の保証にかかる費用などさまざまです。安いからといって依頼業者を決めた場合、必要な費用のどこかを省略して過剰に価格を下げている可能性があります。こうした場合、適切な対応を受けられず結果的に損をしてしまうかもしれません。

 

施工経験が少なかったり、経営状況に余裕が無かったりする場合、激安価格を提示することで短期的な収入を得ようとする施工業者は一定数存在することを留意しておきましょう。

 

技術力不足の会社と契約をしてしまう

太陽光発電システムの施工経験が少ない会社と契約すると、雨漏りや配線ミスなどの施工不良によってさまざまなトラブルが起こる可能性が高まります。誤った方法で取付工事が行われたことで、屋根の破損や機器の焼損といった結果を招くかもしれません。

 

施工業者の実績や得意分野を確認するには、ホームページから施工事例を確認することがおすすめです。取り扱っているメーカーや技術力の高さなどをある程度判断できるので、技術力不足の会社と契約するリスクを回避しやすくなります。

 

シミュレーション結果にだまされる

太陽光発電導入の際には見積書の作成の前に導入後の設備の稼働状況をシミュレーションします。施工実績の少ない業者では、経験や知識の蓄積が足りずに稼働環境に合ったシミュレーションをしっかり行うことは難しいでしょう。

 

実績が少ない業者ほどシミュレーションと実際の数値の差が開きます。また、太陽光発電は発電量が天候に左右され、予測が難しい面があることも否定できません。しっかり分析が行われていないシミュレーションを鵜呑みにして太陽光発電システムを契約し、実際にかかるメンテナンス費用や収入額を見て後悔するのは避けたいものです。

 

実際に、気象条件や発電効率などをあまり考慮せず、依頼主にとって都合が良い情報のみを伝える施工業者は一定数存在します。正確な情報を得たい場合は信頼のおける施工業者にシミュレーションを依頼しましょう。

 

太陽光発電で損した設置後の失敗例

太陽光発電システムは設置するだけでなく、自然災害や故障といったリスクを考慮して運用する必要があります。ここでは、太陽光パネルを設置した後に起こり得る失敗例を見ていきましょう。設置後のトラブル対策にも施工業者選びが重要となることが分かります。

 

積雪による問題

積雪が多い地域で太陽光発電設備を設ける場合、発電量への影響や太陽光パネルの設置角度などを充分に考慮しておく必要があります。

 

雪が降る頻度が高いと太陽光パネルに当たる日射量が十分でなくなり、発電量が少なくなります。降雪量によっては雪がパネル部分を覆い、ほとんど発電できないこともあるでしょう。結果として、業者のシミュレーションよりも収入が大幅に少なくなったということは少なからず見受けられる事例です。

 

また、降雪量によっては太陽光パネルと雪の重みによって屋根が破損したり、雪が滑り落ちて人や物に当たったりすることも考えられます。さらに太陽光パネルを設置する角度によっては雪の重みで強化ガラスが破損したり、固定用の金具が破損したりする可能性も考慮しなければなりません。

 

台風でパネルが飛散

強風による飛来物が太陽光パネルに当たり破損箇所が飛散してしまうと、復旧作業に多くの費用と手間が掛かります。加えて、固定用金具やパネルが飛散して他者に損害を与えた場合、修理や弁償などの費用も必要です。

 

日本は台風発生数が多い国であり、強風によって太陽光パネルが飛散したという事例があります。2021年に発生した台風14号による被害では、強風や洪水によって発電設備が損傷、飛散する事例が報告されました。

 

発電設備の復旧費用に関しては、自然災害補償や火災保険に加入しておくことで補償を受けられる場合があります。補償の適用条件や上限額は保険会社によって異なるので、各種保険に加入する際には補償制度の詳細を事前に確認しておきましょう。

 

雨漏りの発生

雨漏りは住宅用に多い、屋根設置型太陽光発電設備で起こりうる問題です。設置工事の際にはビス止めや建材の一部撤去などを行いますが、各工程が正しく実施されていないと雨漏りが生じるリスクが高くなります。

 

実際に雨漏りした場合、屋内の壁が水によって変色したり、住宅の強度に問題が生じたりするかもしれません。瓦やスレートといった屋根材が大きく破損していることもあるので、雨漏りは特に避けたいトラブルのひとつです。

 

雨漏りトラブルは施工実績の少ない業者が引き起こすケースがほとんどといえるでしょう。万が一、雨漏りが起こってしまった場合の対応方法についても契約時にしっかり確認しておくことも大切です。

 

補助金がもらえない

2023年現在、多くの自治体で太陽光発電設備を導入に対する補助金事業を実施しています。しかし、支給申請を忘れる、手違いがあったなどの理由で補助金がもらえなくなるケースも聞かれるので注意しましょう。補助金の申請手続きや適用条件は自治体によって異なるので、事前に自治体のホームページを確認してしっかり対策を練ることが大切です。

 

こうした補助金申請は多くの施工業者が代行を請け負っています。設置する設備のある自治体に補助金制度があるかを確認したら、依頼する施工業者に相談してみましょう。

 

発電量が少ない

実際に太陽光発電システムを稼働させた結果、想定していたより発電量が少ないというのは発生しやすい失敗事例です。発電量が伸びないのは、シミュレーションの前提条件が間違っている、太陽光発電設備の設置が正しくできていない、のどちらかが原因である可能性が高いでしょう。

 

発電量のシミュレーションを依頼したら、地域の日照時間や太陽光パネルの設置条件がどのように設定されているかを詳しく確認する必要があります。

 

また、配線ミスによるトラブルの場合は契約時に行ったシミュレーションを基に業者に早急に問い合わせましょう。このような損をする事案は施工実績の多い業者であれば回避することが可能です。

 

契約した会社の倒産

太陽光発電設備を施工した会社が倒産してしまうと、保証制度によるサポートを受けられなくなるなど、さまざまなデメリットが発生します。太陽光発電設備による雨漏りや屋根の破損などが起きても、契約会社が倒産していると保証や対応を受けられなくなるかもしれません。

 

なお、太陽光パネルやパワーコンディショナなどの製品の故障については、通常メーカー保証を受けられます。

 

倒産する可能性がある施工業者を見分けるポイントは実績面と価格面です。極端な低価格で施工を請け負っていたり、施工実績がほとんどなかったりする業者との契約は一度持ち帰って検討する必要があるでしょう。

 

損をしない!太陽光発電の導入で後悔しないためのポイント

発電規模や太陽光パネルの種類によりますが、住宅用の太陽光発電システムを新規設置するには100万円~300万円ほどの初期費用が必要になります。設置、運用する上で損をしないためのポイントを確認しましょう。

 

発電量のシミュレーションを実施する

太陽光発電によって得られる発電量は、設置場所周辺の日照時間と太陽光パネルの種類とデータ、1kWあたりの売電価格が分かれば自分でもある程度シミュレーションが可能です。日照時間は国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構がデータベースを公開しています。発電量を求める計算式は以下の通りです。

 

・年間予想発電量=1日当たりの年平均日射量×損失係数(約73%)×システム容量×365÷1

 

より正確なシミュレーション結果を把握したい場合、太陽光発電システムの施工業者に直接問い合わせてみましょう。

 

メンテナンス費用について確認する

太陽光発電システムを継続的に運用するには、定期的にメンテナンスを実施する必要があります。太陽光パネルと固定用架台の点検、変電設備となるパワーコンディショナの保守管理をはじめとして、設備を長期的に維持するにはさまざまなメンテナンスを実施しなければなりません。

 

メンテナンスを施工業者に依頼する場合、規定のメンテナンス費用が必要になります。点検の項目や実施する時期によって費用は異なってくるので、詳細に関しては依頼先の施工業者に問い合わせてみましょう。

 

固定価格買取制度について理解する

固定価格買取制度とは、再生可能エネルギーで発電された電気を電力会社が決められた期間、国の設定した価格で買い取ることを義務付けた制度です。再生可能エネルギーによる発電を促進する目的で2012年に制定された制度で、初期費用や維持にかかるコストをある程度補える制度となっています。

 

住宅用太陽光発電の場合(10kW未満)、発電開始から10年間は一定の価格で売電が可能です。2023年度は16円/kWの価格設定になっていますが、毎年価格の見直しが実施されています。電力会社が再生可能エネルギーを買い取るための資金の一部は、「再生可能エネルギー発電促進賦課金」という名目で全ての電気使用者から毎月徴収されたものです。

 

悪徳業者を回避する

太陽光発電システムの設置にはまとまった初期費用が必要です。また、太陽光発電は耐用年数30年以上ともいわれ長く使うことのできる設備であるため、施工業者選びは長期的な視点でも非常に重要といえるでしょう。依頼を避けたい業者にはいくつかの特徴があります。

 

早い段階で契約を急かしてくる、他業者と比較検討されることを避けたがる場合には注意が必要です。こうした場合はその場での契約を避けることで、契約者自身のニーズに合った施工業者を探す時間を確保できます。

 

また、施工に関する質問をする中で、相手業者が曖昧なことしか答えない場合は施工経験が少ない、信用性に欠ける業者である可能性が否定できません。ネガティブな要素を不自然に隠していたり、発電量や売電収入などを実数値より多めに説明していたりする場合、避けたほうが賢明です。

 

疑問点や不安なことは相談する

太陽光発電システムを設置する上で、設備機器の選び方やメンテナンス費用、保証の範囲など、不明に思うことは施工業者に積極的に質問しましょう。施工実績が豊富で取り扱いメーカーが多い施工業者であるほど、細かいニーズまで対応、実現できる可能性は高くなります。

 

太陽光発電は長期運用する設備であるため、長期的な視点を持つことも大切です。将来的にどのような変化があるのかも想定した上で相談ができれば、より理想に近い設備設置が可能になるでしょう。

 

太陽光発電の導入はリベラルソリューションにご相談下さい

リベラルソリューションは、太陽光発電システムと家庭用蓄電池を核に住宅トータルで環境コンシャスかつ快適な暮らしをプロデュースしている会社です。業界実績16年を誇り、全国に支社を展開する大手でもあります。多数の住宅用太陽光発電システムを施工した実績によって得た豊富なデータ量に基づいた高精度な運用シミュレーションも作成可能です。

 

社員教育に力をいれており、商品知識と丁寧な対応が可能な営業担当者がお客様のご対応に当たります。また、設置後のメンテナンスや保証サービスも充実しているのも特徴です。一定期間内の無償修理や最適な電気料金プランの提案など、お客様のニーズに合わせて多角的にお得なサービスをご提供いたします。

 

太陽光発電システムを安心・安全に、設置・運用されたい方は、ぜひリベラルソリューションにお任せください。

 

まとめ

太陽光発電システムによるトラブルや金銭的損失を防ぐには、豊富な実績と技術力を備えた施工業者を見つけ出すことが重要です。設置工事だけでなく、運用開始後の定期メンテナンスや修理対応にも施工業者は関わってきます。保証制度、補助金に関する知識を正しく把握した上で、太陽光発電の導入を検討することも重要です。

 

太陽光発電導入でお悩みの際は、業界の老舗であり、豊富な施工実績を持つリベラルソリューションにご相談下さい。実績と教育で得た知識と対応力の高さを誇るスタッフがあらゆるケースを想定して問題解決のアドバイスをいたします。

 

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