太陽光発電に重要な「費用対効果」の考え方!保証と実績のある業者選びが効果を上げる理由

太陽光発電の導入を検討しているなら、費用対効果を考慮する必要があります。「太陽光発電を導入して損失が出ないのだろうか」と疑問に思っている方もいるのではないでしょうか。

 

そこでこの記事では、太陽光発電導入時に考えたい「費用対効果」について詳しくご紹介します。導入してから後悔しないためにも、どのように考えたらよいのか見ていきましょう。費用対効果の考え方を理解すれば、自分にとって太陽光発電の導入が効果的なのか判断するのに役立ちます。

 

目次

太陽光発電を始める前に費用対効果を考えよう

太陽光発電の費用対効果は、導入前に考えなければなりません。ここでは、費用対効果とは何を示しているのか、どのように計算すればよいのかを解説します。

 

具体的な計算方法を理解して事前にきちんとシミュレーションし、実際に導入するとどの程度お得になるのか考えましょう。

 

費用対効果とは?

費用対効果とは、投じた費用に対してどの程度の成果を得られたのかを示す指標です。太陽光発電の費用対効果は、導入や運用にかかった費用と得られた経済効果を比較します。

 

FIT制度によって、余剰電力を10年間固定価格で買い取ってもらえるので、10年を目安にして費用対効果を考慮しましょう。したがって、導入費用に10年間運用するのに必要な費用をプラスしたものと、運用で得られる経済効果を比較して費用対効果を算出します。

 

費用対効果の計算方法

費用対効果を計算するときには、以下の計算式を使用しましょう。考え方はシンプルなので、手軽に計算できます。

 

・売電収入+電気料金削減分÷設置費用+ランニングコスト

 

経済面の効果は、余剰電力を売電して得られる収入と自家消費による電気料金削減効果の2つです。導入時には設置費用が、運用期間中はランニングコストがかかります。これらの要素を総合的に考えて費用対効果を計算することが大切です。

 

太陽光発電の設置にかかる費用目安

設置費用には太陽光モジュールの購入費、設置工事費、電気工事費などが含まれます。住宅用太陽光発電の場合、おおむね100万円~300万円程度かかるでしょう。

 

設置費用は一律ではなく、設置容量や業者によって大きく変動します。設置容量が多ければその分費用がかかるので、事前の見積もりをきちんと確認するとよいでしょう。

 

太陽光モジュールの価格も品質や発電量などによって上下します。さまざまな製品を比較検討すれば、より状況に合ったものを選べるでしょう。適切な費用で設置するためにも、おおよその目安を意識することは大切です。

 

太陽光発電の運用にかかる費用目安

太陽光発電は設置時だけでなく、運用時にも費用がかかります。長期運用を前提とする設備なので、メンテナンス費やパワーコンディショナの交換費用が必要になるでしょう。

 

ここからは、運用にかかる費用の目安を詳しく解説します。どのような費用がかかるのか知りたい方は、一通りチェックしましょう。

 

メンテナンスにかかる費用

経済産業省によると、住宅用太陽光発電においては定期点検を4年に1回程度実施することが推奨されています。メンテナンス費用は1回当たり2~4万円程度が相場です。10年間で2回メンテナンスする場合を想定すると、4~6万円程度かかるでしょう。(あくまで目安です。詳しくはお問い合わせください。)

 

この費用は定期メンテナンスにおける点検のみなので、故障や不具合などが見つかった場合は別途修理・交換費用が発生する可能性があります。

 

設置すると15年~25年の長期保証を受けられることが多く、保証内容によってはメンテナンス費用や修理、交換費用がかかりません。ランニングコストを抑えたい方は、あらかじめ保証内容を確認することをおすすめします。

 

パワコン交換にかかる費用

パワーコンディショナは太陽光モジュールが発電した電力を家庭内で使えるように変換する設備です。寿命は10年~15年程度のため、運用中に交換が必要になることがあるでしょう。

 

パワーコンディショナ交換にかかる費用は1回当たり30~40万円が相場と言われていますが、業者によって様々です。ただし、太陽光モジュールと同様、設置時に長期保証を受けられます。パワーコンディショナの保証期間は太陽光モジュールより短いものの、15年程度の保証が付帯していることが多いでしょう。

 

保証内容によって、パワーコンディショナの交換費用を負担しなくて済むことがあります。いずれパワーコンディショナの交換が必要になることを意識し、導入時から保証が充実しているものを選ぶとよいでしょう。

 

太陽光発電の「売電制度」とは?

太陽光発電を設置すると、発電した電気のうち余った分を電力会社に売電できます。売電は主要な収入源になるので、費用対効果を考える上で売電制度を理解することは大切です。

 

ここからは、売電について考える上で見逃せないFIT制度を解説します。2023年に認定を受けた場合の具体的な売電価格もご紹介するので参考にしてください。

 

太陽光発電の売電制度について

余剰電力を売電する場合、FIT制度の適用を受けられます。FIT制度は固定価格買取制度とも呼ばれ、再生可能エネルギーで発電した電力を一定期間固定価格で買い取る制度です。

 

家庭用太陽光発電の場合は、FITの認定を受けてから10年間固定価格で余剰電力を売電できます。期間中の売電価格が固定されるので、長期的な費用対効果も検討しやすいでしょう。通常の売電価格より高く設定されており、投資費用を回収しやすいのも大きなメリットです。

 

太陽光発電の売電価格

認定を受けた年 売電価格
2022年 17円/kWh
2023年 16円/kWh

 

設置容量が10kWh未満の場合、2019年と2020年の売電価格(税込)は上記の通りです。FIT制度が始まった2012年は42円/kWhだったので、売電価格は年々微減しています。

 

2023年に認定を受けた設備の売電価格は16円/kWhです。翌年以降の売電価格が下がったとしても、すでに認定を受けた設備の売電価格は下がりません。認定を受けた年の売電価格で10年間余剰電力を買い取ってもらえるので安心です。

 

太陽光発電の費用対効果を高めるためのポイント

費用対効果を考えるときに考えたいポイントがいくつかあります。特に注意したいポイントは「ランニングコスト」「設置費用と発電量のバランス」「補助金制度の有無と具体的な金額」「保証制度」の4つです。以下で、それぞれのポイントを詳しく解説します。

 

運用にかかる費用を把握する

実際に設置・運用するには、設置費用とランニングコストがかかります。設置費用は意識しやすいですが、ランニングコストは見逃しがちです。費用対効果を正確に計算するには、運用している間にかかるランニングコストを忘れずに考慮しましょう。

 

主なランニングコストはメンテナンス費やパワーコンディショナの交換費、設備故障時の修理費です。それぞれの相場を事前に確認し、初期費用とランニングコストがどの程度かかるのか正確に計上しましょう。

 

設置費用と発電量のバランスをとる

発電量によって設置費用が変わるので、どれくらいの電力量を確保すべきか検討することも大切です。太陽光モジュールの枚数を増やして発電量を増やせば設置費用も高くなります。住宅用の場合は設置可能な面積も考慮しなければなりません。

 

設置費用、面積、見込み発電量を考慮して費用対効果が最も高くなるような計画を立てましょう。見込み発電量は設置した太陽光モジュールの発電量を合計した数値です。しかし、パワーコンディショナの容量を合計したものを見込み発電量として表記しているケースもあるので、導入するシステムを比較検討するときは注意しましょう。

 

補助金制度を活用する

再生可能エネルギーの普及促進を目的として、各地方公共団体が補助金制度を用意しています。補助金を利用できれば設置費用の一部を賄え、導入時の負担を減らせるでしょう。

 

補助金制度の内容や対象になる設備、具体的な金額は地方公共団体によって異なります。募集期間が決まっていたり制度自体がすでに終了していたりすることもあるので、事前にチェックすることが大切です。補助金制度を利用できることが判明したら、忘れずに利用して設置費用を節約しましょう。

 

保証制度の整った業者に依頼する

設置後は長期的に運用するので、保証制度が整っている業者に依頼することは大切です。保証内容は業者によって異なります。

 

太陽光モジュールの20年保証や機器10年保証など、長期保証が充実している業者を選ぶと安心できるでしょう。新たに導入するときには安さだけをアピールする業者ではなく、保証が充実していて安心して運用できる業者を選ぶのがおすすめです。

 

太陽光発電の費用対効果を飛躍的に上げる蓄電池

太陽光発電は単独運用しても大きな効果を得られますが、より費用対効果を高めたいなら蓄電池をセットで導入するとよいでしょう。ここからは、蓄電池をセットで導入するとなぜお得になるのかご紹介します。長期運用でよりお得に使いたいならぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

 

太陽光発電の売電量を増やす蓄電池の仕組み

蓄電池を併用すると、太陽光発電が稼働している間に蓄電池からも放電する「押し上げ効果」によって売電量を増やせるのがメリットです。

 

押し上げ効果を利用して売電量を増やす仕組みはダブル発電に分類されます。2018年まではダブル発電に該当すると売電価格が下がりましたが、2019年以降にFITの認定を受けた設備なら売電価格がシングル発電と変わりません。そのため、ダブル発電で売電量を増やしたほうがトータルで費用対効果が高くなるでしょう。

 

創蓄連携システムなら後付けよりもコストダウン

蓄電池を同時に導入すれば、多くのメリットを享受できます。主なメリットは以下の通りです。

 

・同時設置することで工事費を削減できる(工事にかかる人件費や工賃を削減できる)

・電力変換効率が上がる(パワーコンディショナがハイブリッド型になることによる)

 

蓄電池を後から導入すると設置工事費や電気工事費などがかさみますが、同時に導入すればこれらの費用を削減可能です。設置費用を削減したいなら、同時に導入しましょう。

 

災害の備えとしての費用対効果

太陽光発電と蓄電池は売電収入や光熱費の削減だけでなく、いずれも災害対策面で大きな効果があります。災害で停電しても太陽光発電で発電した電気を使用でき、一定の電力を確保できるでしょう。災害への備えを万全にしたいと考えている方にもおすすめです。

 

発電した電気を蓄電池に貯めれば、発電できない夜間や悪天候時にも事前に貯めた電力を使用できます。蓄電池には発電機能がないので、太陽光発電をセットで運用すると双方のデメリットを補って大きなメリットを享受できるでしょう。

 

太陽光発電を「安さ」で選ぶのは危険!

太陽光発電システムを導入するときには費用がかかるため、安く導入できる業者を選びたいと思う方もいるのではないでしょうか。しかし、安さだけで業者を選ぶのは危険です。

 

中には初期費用ゼロと宣伝する業者もありますが、実際には初期費用の全てがローンに含まれている例もあります。ローンを売電収入で返済する仕組みになっており、売電量の変動やFIT満了により予定通りに返済できなくなる可能性があるので注意が必要です。安さだけで選ぶと予想外の問題が発生しかねないため、業者は慎重に選びましょう。

 

太陽光発電は実績と信頼のある業者に依頼しよう!

これから太陽光発電を導入するなら、長期保証制度が充実していて実績が豊富なリベラルソリューションにお任せください。現実的な見積もりで設置費用やランニングコストを明確に算出し、納得してから導入可能です。

 

業者選びに迷っている方や安心して設置・運用したい方、蓄電池のセット導入を考えている方も、ぜひ一度ご相談ください。ひとりひとりの状況や設置場所の環境などを考慮し、最適な太陽光発電システムを提案します。

 

まとめ

太陽光発電を導入するなら、事前に綿密なシミュレーションを実施して、費用対効果を考慮することが大切です。導入費用だけでなく、メンテナンス費などのランニングコストもかかることを考える必要があるでしょう。

 

売電収入や電気代削減効果、災害対策面でのメリットなどを総合的に考慮して導入することをおすすめします。

 

導入を決断していて業者選びに迷っている方は、実績が豊富で信頼できるリベラルソリューションに一度ご相談ください。長期保証を提供しており、安心して運用可能です。蓄電池やオール電化のご相談も受け付けているので、セットで導入したい方もご検討ください。

 

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