太陽光発電の現状と課題！2020年から導入してもお得？

太陽光発電に魅力を感じて、導入を検討する方は年々増加しています。現在は法人だけでなく一般家庭でも普及率を伸ばしており、太陽光パネルを設置した家を目にする機会も多いでしょう。太陽光発電の普及はどの程度進んでいるのでしょうか。世界各国と日本国内という2つの視点で解説します。

太陽光発電の導入量は、世界的にも大幅に増加しています。2019年12月末時点で累積導入量627GWに達し、世界規模で見れば、風力発電に次いで2番目に発電量が大きい再生可能エネルギーです。年間設置容量で見ると、太陽光発電の普及が最も進んでいるのは中国で、2位がアメリカ、3位がインド、日本は4位となっています。

2019年の年間導入量は前年比で11.3%増加しました。世界最大市場の中国は前年から導入量が縮小しましたが、他の導入量トップ10の国々では大幅に拡大しています。2019年の太陽光発電システム導入量上位10か国は以下の通りです。

日本国内での太陽光発電の導入は、2012年に開始した固定価格買取制度の影響で増加傾向にあります。2020年も2019年より拡大するだろうと予想されていました。しかし、新型コロナウイルスによる影響で、2019年の導入量を下回る可能性があると見られています。

新型コロナウイルスは都市封鎖や行政手続きの遅延、経済状況の悪化といったさまざまなネガティブな要素に作用し、市場に影響を与えました。

2021年には太陽光発電の市場は成長傾向に戻ると見られており、再生可能エネルギーへの転換傾向も相まって、需要はさらに拡大すると考えられています。今後は住宅エネルギーを創出する重要性が増すでしょう。

現在、太陽光発電の導入を検討している方が気になるのは、発電した電気をどのように用いればよいかという点ではないでしょうか。特に、買取価格の低下や2019年問題の影響について知りたい方は多いでしょう。ここでは、太陽光発電の今後の動向を推察します。

以前は太陽光発電で創出した電気は電力会社に売電して収入を得るのが主流でした。しかし、2019年以降は固定価格での買取期間が満了して買取価格が大幅に低下する家庭が増えており、今後は発電した電力を自家消費する時代になるでしょう。

FIT制度の前身である余剰電力買取制度を開始した2009年当時は、買取価格が現在より高めに設定されていましたが、以降は年々低下しています。売電収入が電力会社の電気使用料金を下回り、さらに10kW~50kWの自家消費の義務付けによる影響で、売電メインの運用は難しくなる見通しです。

今から太陽光発電を導入する場合、自家消費が主な目的となるでしょう。今後は電気を電力会社から買うのではなく、自宅で作って蓄える時代へと変化する見込みです。

これまで太陽光発電は事業用を中心に普及していましたが、今後は住宅用の割合が増えると見られています。2020年、国は主に遊休地で運用されていた10kW~49kWのミドルソーラーに自家消費を義務付けたため、事業用太陽光発電の新規導入は減少するでしょう。

一方、設置費用が安くなったことや2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指していることを理由に、住宅用の太陽光発電の普及は広がると考えられています。

事実、住宅用太陽光発電の設置費用は年々低下しており、100万円未満で設置できるケースも見られるようになりました。導入のネックである初期費用の問題が解消したことで、今後さらに一般家庭の普及率が伸びるでしょう。

買取価格が低下しているにもかかわらず、近年急速に太陽光発電の普及率が伸びている背景には、高額な電気代や自然災害リスクがあります。ここでは、太陽光発電の導入により期待されるメリットについて見てみましょう。

原子力発電所の運転停止や再生可能エネルギー発電賦課金の上昇による影響で、電気料金は値上げ傾向にあります。このまま電気代が上がると家計の負担が大きくなるため、今のうちに自家発電システムを導入しようという動きが活発化しました。

また、新型コロナウイルスの影響により在宅ワークが一般化しつつあることも、電気代が高額になる要因のひとつです。その影響で自家発電の需要が高まると考えられています。

近年、自然災害による大規模停電が増えており、停電時でも使える太陽光発電への需要が高まっています。2018年9月に北海道で起きた大規模停電「ブラックアウト」や静岡県を中心に発生した大規模停電で、電力を外部からの供給に頼り切ることの危険性を実感した方は多いでしょう。

大規模停電では復旧に何日もかかるケースがあり、リスクを軽減するためにもスタンドアローンで電力を用意できる環境を整えることが大切と言えます。

太陽光発電には電気代の節約や災害対策といったさまざまなメリットがあります。メリットを享受しながら正しく運用するには、導入時に発生する費用を把握し、可能な限りリスクを避けることが大切です。ここでは、太陽光発電の導入対策について解説します。

太陽光発電を導入する際にはまとまった金額が必要です。パネルの代金や設置費用以外にも、送電線との接続費用や土地の造成費用がかかります。

ただし、導入コストが安いという理由だけで業者を選ぶのは、リスクが高いため避けたほうがよいでしょう。導入する際の費用が安くてもトラブルに遭えば、結果的に費用が多くかかる恐れがあります。

太陽光発電システムは設置するだけでなく、何十年も維持しなければなりません。目先の安さにとらわれずに、施工品質やアフターサポートの充実といった長期的な視野で検討することが大切です。

太陽光発電に関するコストは、導入時だけでなく維持管理の費用も考慮する必要があります。メンテナンスや故障した際にかかる出費を含めて費用の回収が可能かどうかは重要な課題で、導入時にシミュレーションすることが重要です。

2020年度の住宅用太陽光発電のFIT制度における固定買取価格は21円で、2009年度の48円と比較すると大幅に低下しました。その分初期費用の回収には時間がかかるため、自家消費も含めた回収計画を立てる必要があります。しっかりとしたシミュレーションをするには、信頼できる業者選びが大切です。

太陽光発電を導入する際は、環境に適した設備を選ぶことも大事です。太陽光発電は天候によって出力が左右されるため、変動分を吸収する発電設備を用意する必要があります。

出力変動を発電側で吸収する蓄電設備の導入や変動の事前予測技術の開発といった太陽光発電の機能向上が求められているのが現状です。取り扱いメーカーが多く、幅広い見地で最新情報に精通している業者を選べば安心して運用できるでしょう。

太陽光発電の普及に伴って新規参入や他業種からの参入が相次いだため、設置業者は現在飽和状態で、中には倒産する業者も出ています。長期運用を前提とした太陽光発電では、アフターフォローは業者選びにおける重要なポイントです。倒産リスクを回避するため、業者の実績や規模をしっかりとチェックしましょう。

実績やサポート体制を確認し、設置後も継続してサポートが受けられる業者を選ぶことが大切です。

太陽光発電を導入する際は、実績が豊富な信頼できる業者選びが重要と言えるでしょう。リベラルソリューションは導入後のフォローを含めた充実したサポート体制が強みです。専門知識を持つプロが設備後のメンテナンスや修理を担当し、スピーディな対応で快適に利用していただけます。

太陽光発電システムのメリットや運用方法にも精通しており、それぞれの環境に適した運用方法のアドバイスも行っているため、初めて導入する方も安心です。また、モジュール20年保障や機器10年保障といった充実した保障をご提供しています。太陽光発電システムの導入を考えている方は、ぜひリベラルソリューションにご相談ください。

現在、FIT制度が始まり太陽光発電が一般住宅に普及した当時よりも買取価格が低下しています。今後は売電収入を得ることよりも、自家消費のために太陽光発電システムを設置するのが主流となるでしょう。初期費用を売電収入で回収しにくくなっているからこそ、しっかりとした運用計画を立てることが大切です。

リベラルソリューションでは、お客様それぞれの環境に合わせた太陽光発電の運用方法をご提案しています。太陽光発電で分からないことがあれば、リベラルソリューションの面談やお問い合わせフォームをご利用ください。