蓄電池で電気代が削減できる?シミュレーションと蓄電池の賢い選び方

近年は電気代が上昇傾向にあることから、光熱費を安くしようと工夫を凝らす家庭が増えています。電気代を削減するために蓄電池を導入したいと考えている方もいるのではないでしょうか。

 

そこでこの記事では、蓄電池の魅力や選び方を紹介します。蓄電池が注目されている理由を知れば効率的に蓄電池が利用できるでしょう。特に卒FITに向けて準備を始めたい方はぜひ参考にしてみてください。

 

目次

蓄電池最大の特徴は電気代が安くなること

料金設定が安い深夜電力を蓄電池に蓄えて昼間使用すれば、電気代が安くなります。ここでは、昼間の電力と深夜電力の単価の違いや深夜電力が安い理由について見てみましょう。また、実際に蓄電池を導入するとどのくらい電気代が安くなるのか、シミュレーションします。

 

昼間の電力と深夜電力の単価の違い

一般的に、電気料金は昼間に比べて深夜のほうが安く設定されています。電力会社によってさまざまなプランがあり、例えば、東京電力エナジーパートナーの「夜トク8」は夜間(午後11時から午前7時)の単価が21.16円/kWh、昼間の単価が32.74円/kWhです。ただし、通常の料金プランに比べて、昼間の電気料金は割高になります。

 

会社や学校に行って家人が昼間出払う家庭では高い電気料金設定の昼間の電気使用量が少ないため、上手にプランを選べば電気代が安くなる方もいるでしょう。一般的に単価が安い深夜電力を蓄電池に蓄えれば、さらにお得に利用できます。電気代を節約したい方はチェックしてみましょう。

 

なぜ深夜電力は安いのか?

電力の供給量は時間帯によって異なり、電力会社は使用電力の供給量に合った出力調整をしています。供給量は人々の活動量に比例することから、昼間は多く深夜は少ないのが一般的です。供給量に伴い電気料金の単価にも違いが生じ、昼間よりも深夜のほうが安く設定されています。

 

電力供給能力に余裕がある深夜に多くの方に使用してもらおうと、深夜電力の単価を安くするのは電力会社なりの工夫といえるでしょう。電力会社によって単価が安くなる時間帯は異なります。電気代の削減を目的としたプランの見直しをする際には、細部までチェックすると安心です。

 

どれくらい安くなる?電気代シミュレーション

電気代を安くするには、蓄電池を導入するのがひとつの方法です。実際にどれくらい安くなるのか、蓄電池の導入前後の電気代をシミュレーションしましょう。蓄電池には夜間の電力を充電し、昼間に使用します。

 

・北陸電力「くつろぎナイト12」を契約

・昼間(夏季料金)34.94円/kWh、夜間12.50円/kWh(2020年10月現在)

蓄電池の導入前後では、1日当たり約90円の差が出ました。蓄電池を導入すると蓄電池に充電した4kWhの電力が使えるので、昼間の電力使用量が10kWhから6kWhに減ります。その分、電気代が安くなり、1か月当たりに換算すると約2,700円安くなる計算です。

 

蓄電池と太陽光発電の組み合わせは無敵

電気代を安くしたい方には、蓄電池と太陽光発電を組み合わせることをおすすめします。現在住んでいる住宅に後付けすることも可能です。ここでは、蓄電池と太陽光発電を併用したダブル発電のメリットについて解説します。

 

余剰電力を売って深夜電力を使う

ダブル発電とは、太陽光発電と同時に蓄電池や電気自動車を併用する方法です。太陽光発電の稼働中に家庭で使用する電力を蓄電池で賄うと、その分、余剰電力が増えて売電量も増えます。これを「押し上げ効果」と呼び、ダブル発電の大きな特徴です。

 

一方、蓄電池を設置していても太陽光発電が稼働中に放電しなければ押し上げ効果にはならず、ダブル発電には該当しません。

 

ダブル発電のメリットは、押し上げ効果により売電量が増えることです。割安な深夜電力を蓄電池に蓄えて昼間に放電すれば、太陽光発電で作った電力を多く売電できます。発電した電力を自家消費にも使用するシングル発電に比べて、売電収入が増えることが期待できるでしょう。

 

2020年度以降はダブル発電でお得に

太陽光発電で生み出した電力は住宅用(出力10kW未満)で導入後10年間、国が定めた価格で電力会社に買い取られます。これが固定価格買取制度(FIT)です。

 

以前はシングル発電とダブル発電のFIT制度における売電単価に違いがありました。売電量を意図的に増やすダブル発電のメリットを是正するためです。売電単価が安く売電量が増えても見合った分の売電収入が得られないので、「ダブル発電は損」と言われていました。

 

しかし、現在は価格差が撤廃され、シングル発電もダブル発電も同じ価格です。押し上げ効果により、ダブル発電はシングル発電に比べて売電量が増えます。その分、売電収入も増え、経済的メリットが得られると考えてよいでしょう。

 

天候に左右されず電気代が安くなる

太陽光発電のみ導入した場合、天気が悪い日は発電量が減ります。また、夜間には発電できないのも弱点です。家庭で使用する電力が太陽光発電で賄えなくなると、不足した電力を電力会社から買電しなくてはなりません。安定した自家消費を目指すなら、太陽光発電だけでは不十分といえるでしょう。

 

蓄電池を導入すれば、太陽光発電で生まれた余剰電力を蓄えて不足しているときに使えます。天候や時間帯によっては増加しがちだった買電回数も削減でき、電気代も安くなるでしょう。

 

今なぜ蓄電池が注目されているのか?3つの理由

蓄電池を導入する家庭が以前に比べると増えてきました。普及率が大幅に伸びた背景には、電気代の値上がり、防災意識の向上、政府の取り組みの3つの理由が関係しています。ここでは、普及率の推移と蓄電池が注目される理由をチェックしましょう。

 

蓄電池の普及率

一般社団法人 日本電機工業会「JEMA 蓄電システム自主統計 2019年度出荷実績」によれば、2019年度の蓄電池の累計合計は36万3,867台です。固定価格買取制度がスタートした2012年度は1万3,388台でした。7年で35万台と大幅に数が伸びたことには、さまざまな理由が考えられます。

 

その理由のひとつが卒FITです。固定価格買取制度の調達期間は10kW未満の設備で10年間なので、卒FITを迎える家庭はこれから増えるでしょう。固定価格で売電できなくなり売電単価が低下することから、不安を抱えている家庭もあるかもしれません。

 

蓄電池を導入すれば、既存の太陽光発電システムを活用しながら、売電より自家消費を優先するスタイルへと移行できます。以前のような売電収入が望めなくなるので、蓄電池を導入する家庭は今度も増加するでしょう。

 

電気代が値上がり続けている

原子力発電所の廃炉に向けた取り組みに、国はたくさんのお金を費やしています。国内の原子力発電所のうち、半数近くが廃炉となる見通しです。廃炉にかかる費用は、電気料金の値上げに大きく関係しています。電気料金の値上げに関わる費用は以下の通りです。

近年問題視されている環境問題に着目しても、電気料金の値上げは避けられないでしょう。電気代を少しでも安くするには、蓄電池を導入して自家消費するのがおすすめです。

 

防災意識が高まっている

直近10年間を振り返ると、日本全国で多くの大規模停電が発生しており、人々の防災意識が高まっています。例えば、2011年に発生した東日本大震災では、最大約466万戸が3か月にわたり電気が使えない状態が続きました。また、台風の被害による停電も多く、2019年9月には関東地方を中心に最大約93万戸が2週間以上も停電しています。

 

電気が使えない状態が続くと、不自由な生活を強いられるでしょう。蓄電池があれば、停電しても蓄えた分だけ電気が使えます。電力を自力で確保しておける点が蓄電池の強みです。防災意識の高まりが蓄電池の普及率に大きな影響を与えているといえるでしょう。

 

政府の取り組みによる効果

日本政府は温室効果ガス削減に向けて目標を設定し、達成に向けた取り組みを行っています。そのひとつが「エネルギーミックス(3E+S)」です。さまざまなエネルギーを組み合わせることで互いの弱点を補うという考え方で、再生可能エネルギー、原子力発電、化石燃料、省エネルギーがそれぞれの分野で目標に向かって動き出しています。

 

特に、再生可能エネルギーに関して日本は後進国で、2018年の電源構成比率はわずか6.9%です。再生可能エネルギーは環境に優しいだけでなく、電力の自給率を向上させるため、2030年までには22%~24%を実現したいという目標を掲げています。家庭でも太陽光発電システムや蓄電池の普及が伸びている要因のひとつです。

 

失敗しない蓄電池選びのポイント

蓄電池を導入する際には、電気代、家電の使用電力の容量、使用する時間帯を確認した上で、家庭にぴったりの機種を選ぶのがベストです。また、万が一の事態に備えて、停電時に使用する家電を明確にするとよいでしょう。ここでは、蓄電池の選び方をポイント別に紹介します。

 

年間の電気代を確認する

まずは年間の電気代を確認します。計算する際は、季節によって電気代が変わることに注意しましょう。例えば、夏にはエアコンを、冬には暖房を使用するので、電気代が高くなる家庭が大半です。どこか1か月の電気代を12倍するだけでは、正確な年間の電気代は求められません。

 

月ごとの電気代を把握するには、検針票や支払いの明細を確認するとよいでしょう。正確な電気代を知ることで、より現実的な年間の電気代を割り出せます。最大使用月に合わせるか、最小限の消費電力量を基準にするかなど年間の電気代を基準に蓄電池を選べば、それぞれの家庭に合った運用ができるでしょう。

 

使用している家電の容量と使用する時間帯を確認する

蓄電池をどのように使うかによって選ぶ容量が変わります。基準のひとつは、電気を使用する時間帯です。昼間の電力消費量が多い場合は、割安な深夜電力を蓄電池に十分に蓄えて、昼間の電力を賄うとよいでしょう。一方、夜間に使うなら大きな容量は必要としないかもしれません。

 

また、使用する家電の消費電力も確認しましょう。蓄電池は容量が決まっているだけでなく、出力できる最大量も決まっているため、同時に稼働したい家電の数も把握します。一度に使いたい家電の消費電力をチェックして、余裕のある蓄電池を選ぶとよいでしょう。

 

停電時に使う家電を明確にする

蓄電池には、「特定負荷型」と「全負荷型」があります。停電中に使える家電が異なるので、使用したい家電を明確にした上で選びましょう。それぞれの特徴は以下の通りです。

停電時に最低限の家電を使用できれば問題ないなら「特定負荷型」、できる限りいつもと変わらない生活を送りたい方には「全負荷型」をおすすめします。

 

ライフステージの変化を考慮する

一般的に蓄電池の寿命は15年~20年といわれています。蓄電池を利用している間に、家族構成や生活環境が変わっているかもしれません。例えば、子どもが大学生になって1人暮らしを始めたり親と同居したりすることも考えらえるでしょう。家族構成が変われば、消費電力も変化します。

 

現在の生活だけでなく、ライフステージの変化を考慮することが大切です。その上で、蓄電池選びをすれば失敗するリスクは減るでしょう。

 

蓄電池の導入シミュレーションは実績豊富な専門会社に依頼しよう

蓄電池は一度購入したら15年~20年という長い間使用します。安い買い物ではないため、失敗したくないと考える方がほとんどでしょう。しかし、必要な容量や性能を見極めて家庭にマッチした蓄電池を選ぶのは、素人には簡単ではありません。

 

自分に合った蓄電池を導入したいという方は、実績豊富な専門会社へ依頼しましょう。リベラルソリューションは丁寧なヒアリングと現実的なシミュレーションで、蓄電池選びをお手伝いします。蓄電池の購入を考えているなら、太陽光発電システムをワンストップで導入できるリベラルソリューションへお任せください。

 

まとめ

電気代の値上がりはこの先も続くでしょう。電力会社から買電するよりも、太陽光発電と蓄電池の併用で自家消費を目指したほうが経済性は高いといえます。また、蓄電池は停電時の非常用家庭電源として使用できるため、防災対策にもなるでしょう。

 

業界老舗の豊富な実績があるリベラルソリューションは、独自のノウハウを生かして最適なプランを提供します。蓄電池の導入もお任せください。オンラインでの面談も可能です。

 

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