電力料金の負担を大きく抑える方法として注目されているのが、太陽光発電の導入です。
太陽光発電を導入すると、昼間に発電した電力を無料で使えるほか、余った電力は売って収入に変えることも可能です。加えて、電気料金単価の削減や再エネ賦課金の負担軽減といった効果も期待できます。
しかし、具体的な削減額は設置容量や自家消費率、生活パターンなどによって変動します。導入後に「多額の費用をかけたのに」とがっかりしないためにも、電気代がどれくらい安くなるのかをあらかじめ正確に見積もることが重要です。
そこで今回は、太陽光発電による電気代の節約の仕組みや削減額の計算方法、さらに電気代を0円に近づけるためのポイントまで、具体的な事例を交えて分かりやすく解説します。
1. そもそも太陽光発電とは？本当に電気代は安くなる？
太陽光発電は、住宅や事業所の屋根などに設置したパネルで太陽光を集め、太陽光エネルギーを電力へと変換させる仕組みです。
この仕組みを実現するために必要な設備には、「太陽電池モジュール」とも呼ばれるパネルやパワーコンディショナー（パワコン）のほか、モニター、電力計などがあり、これらを総称して「太陽光発電システム」と呼びます。
パネルは、太陽光を受けて光のエネルギーを電気のエネルギーに変換する役割を担います。このとき発生する電気は直流電流（DC）で流れますが、家庭で使用する電化製品は交流電流（AC）が必要です。
そのため、パワーコンディショナー（パワコン）が直流電流を交流電流に変換し、家庭内の照明や家電で使用できる電力として供給するという仕組みとなっています。
そこでパワーコンディショナー（パワコン）が直流電流を交流電流に変換し、家庭内の電化製品に使用できる電力として供給します。これにより、従来は電力会社から購入していた電気を自分でまかなうことができます。
太陽光発電システムを効率的に活用することで、光熱費を0円に近づけることも夢ではありません。さらに蓄電池があれば、昼間に発電した電力を夜間や天候の悪い日にも活用でき、自家消費率をより高められるほか、余った電力（余剰電力）は売って収入に変えることも可能です。
なお、太陽光発電の効果は設置環境によって大きく変わるため、導入を検討する際は設置条件や生活スタイルに合わせたシステム設計が重要です。
2. 太陽光発電で電気代を節約できる理由
自宅に設置する発電設備の主な目的は、電気代の節約と言えます。発電した電気を自宅で使えるのがメリットですが、電気代が安くなる理由はそれだけではありません。
電力会社からの買電量を抑えることで、月々の電気料金を安くしたり再エネ賦課金の負担を軽減したりといった結果につながります。
ここからは、太陽光発電を導入することでなぜ電気代を節約できるのか、その理由を詳しく紹介します。
2-1. 発電した電気は無料で使用できるため
自宅で発電すれば、その電力を家庭で活用できます。自給自足となるため、その分の電気代は発生しません。
基本的に太陽が出ている時間帯に発電するため、日中の電力消費量が多い方にとってメリットが大きい方法とも言えるでしょう。
日中消費する電力をすべて自家発電で賄った場合、月々に支払う電気代は夜間など日の当たらない時間帯分のみになります。発電量が多く、消費量が少ないほど、電気代は0円に近づくでしょう。
2-2. 電気料金の単価を安くできるため
太陽光発電で発電した電力を使用することによって本来買電していた分の電力量を減らせると、電気代の節約も可能です。
契約プランの料金は消費量に応じて決定される「従量電灯」のプランを適用するケースが多く見られます。このプランの場合、自家発電で買電量を低減し、安い区分が適用されることで、購入する電力の単価を安くする効果も得られるでしょう。
また、光熱をすべて電力で賄う「オール電化」を導入している場合も、メリットを実感できます。電力会社によっては、オール電化住宅に適したプランを展開しているためです。オール電化向け料金プランは昼間の単価を割高に、夜間の単価を安価に設定しています。太陽光発電があれば、高い電気料金の時間帯は自家消費ができるためお得になる仕組みです。
2-3. 再エネ賦課金の負担を減らせるため
再生可能エネルギーの普及を目的としたFIT（固定価格買取制度）によって、電力消費量に応じて消費者に「再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）」を上乗せすることが決められています。再生可能エネルギーの買取に必要なコストを、消費者が負担することで賄う仕組みです。
再エネ賦課金の金額は電力会社から購入した月々の電力量で決まるため、自宅で太陽光から発電・消費した電力は反映されません。つまり、自家発電すると電気代そのものを節約する以外にも、上乗せされる負担額を減らす効果につながります。再エネ賦課金は普段意識しづらい部分ではあるものの、料金明細書を見るとメリットが実感できるでしょう。
3. 太陽光発電の「売電収入」に関する基礎知識
太陽光発電を導入すると、発電した電力を自宅で使えるだけでなく、余剰電力の売電によって収入も得られるようになります。
売電価格は「余剰電力×売電単価」で決まります。導入当初の単価は固定されますが、永久に変わらないわけではありません。一定期間を過ぎると単価は下がるため、将来の電気代や収入の見通しを立てるためにも、売電に関する基礎知識をおさえておく必要があります。
ここからは、太陽光発電の売電収入に関する2つのポイントを紹介します。
3-1. 導入後の10年間はFIT制度によって買取価格が固定されている
太陽光発電の導入後、最初の10年間はFIT制度によって買取価格（売電単価）が全国一律で固定されています。そしてこの買取価格は、年々下落傾向にあります。
特に2025年10月以降においては、太陽光発電システムの導入に要する初期費用回収までの期間短縮化を目的に、二段階制の新たなスキームが導入されました。
2025年10月以降に家庭用太陽光発電（10kW未満/屋根設置型）を導入し売電収入を開始した場合、初期4年間の売電単価は「24円/kWh」と比較的高い一方で、5年目以降の売電単価は「8.3円/kWh」と大幅に下がることが特徴です。
余剰電力の売電単価やスキームは年度ごとに異なります。現在太陽光発電の導入を検討している人は、今後さらに下落する可能性にも考慮する必要があります。過去の推移を踏まえて、早めに決断したほうがお得になりやすいと言えるでしょう。
3-2. 卒FIT後は電力プランの見直しが重要となる
太陽光発電の導入後10年が経過すると、卒FIT、つまり固定価格での買取期間（10年間）」の満了を迎え、固定買取価格の適用外となります。
終了後も売電は可能ですが、ほとんどの場合で単価が大幅に下がることに注意が必要です。2025年現在、卒FIT後の売電単価は大手電力会社で概ね「7～9円/kWh」とされています。
卒FIT後もできる限り多くの売電収入を得たいなら、売電契約プランの見直しが有効です。各電力会社では、卒FIT向けのプランも提供しています。
ほとんどの大手電力会社は卒FIT向けのプランを提供していますが、近年では新電力会社（PPS）も比較的高単価のプランを打ち出しており、大手より高値で余剰電力を買い取ってくれる場合もあります。
ただし、売電単価が高いプランは時限的であったり、契約条件が設けられていたりすることも多々あるため、さまざまな側面から比較検討して最適なプランを選ぶことが重要です。
4. 太陽光発電で電気代はどれくらい安くなる？削減額の見積手順
太陽光発電を導入すると電気代が安くなることは想像に容易いですが、「実際にどれくらい節約できるのか」という具体的な金額をイメージできる人は多くありません。
実際の電気代削減額は、家庭ごとの消費状況や発電量によっても細かに差が生じるため、あらかじめ自分の家庭での削減額を把握しておくことが大切です。
なお、電気代削減の目安は、「電気料金単価 × 年間発電量 × 自家消費率」という考え方・算出方法をベースに、次の手順で見積もると良いでしょう。
4-1. STEP（1）年間発電量を把握する
まずは、導入した太陽光発電が年間でどれくらい発電するかを確認します。
設置環境や天候などによっても変わりますが、一般的な年間発電量の目安としては「1kWあたり1,000～1,200kWh前後」です。例えば7kWhの太陽光発電を導入した場合、年間発電量では約7,000～8,400kWhと推測できます。
また、SII（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）が公表した2024年度のデータによると、年間発電量の全国平均は1,237kWh／kWでした。
北海道などの積雪地域では1,000～1,100kWh台とやや少なめですが、群馬県や静岡県などの日照条件が良い地域では1,300kWh台を超えていることも分かります。
より実情に沿った年間発電量を把握するためには、全国平均の値ではなく、太陽光発電を導入したいエリアの平均値を計算式に用いると良いでしょう。
出典：SII：一般社団法人 環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス
実証事業調査結果（2024年版）」
4-2. STEP（2）自家消費率を想定する
年間発電量を把握したら、次に自宅でどれだけ発電した電気を使うかを示す「自家消費率」を想定します。自家消費率とは、発電した電力のうち、自宅で消費される割合のことを指します。
家庭の生活スタイルによって大きく変わるのが特徴で、例えば昼間の不在が多い共働き世帯の場合は30％前後、オール電化住宅や日中に在宅する時間が長い家庭では30～50％程度が目安です。
なお、これは太陽光発電のみを導入した場合の自家消費率であり、蓄電池や電気自動車（EV）、HEMSなどの省エネ・蓄電関連設備を併用することで、自家消費率をさらに高めることも可能です。
自家消費率が高いほど、電力会社から買う電力が減り、電気代削減効果が大きくなります。
4-3. STEP（3）電気代の単価を確認する
自家消費率をある程度把握できたら、次に電気代の単価を確認してみましょう。電気代の削減額を算出するには、契約電気プランの料金単価を確認することも重要です。
全国家庭電気製品公正取引協議会による「新電力料金目安単価」は31円/kWhですが、これはあくまでも目安単価であり、契約する電力会社の料金単価を用いるのが最も正確です。
契約している電力会社の料金単価は、自宅に送付される電気代の請求書・明細書や、各電力会社のサイト・アプリなどから確認できます。
なお、太陽光発電の導入後に電力会社やプランの切り替えも検討している場合は、現在の契約プランと新たな契約プランの単価の2つを確認しておくと良いでしょう。
4-4. STEP（4）電気代の削減額を算出する
電気料金の単価を把握したら、いよいよ「電気料金単価 × 年間発電量 × 自家消費率」の計算式で具体的な電気代の削減額を算出します。
例えば年間発電量が6,000kWhで自家消費率は30％、そして電気料金の単価が30円/kWhの場合、年間の電気代削減額は「30円/kWh × 6,000kWh × 0.3」で約54,000円となります。
このように、手順に沿ってしっかり見積もることで、太陽光発電導入後の電気代削減効果を家庭ごとに具体的に把握でき、導入検討の参考になります。
5. 【ケース別】太陽光発電による電気代削減効果のシミュレーション
太陽光発電を導入すると、家庭ごとのライフスタイルや電力使用パターンによって電気代の削減効果は異なります。
ここからは、東京都・愛知県・大阪府の3つのケースで、導入前後の電気代を比較し、どれくらい削減できるのかをシミュレーションします。
なお、以下の数値はあくまで目安であり、実際の発電量や電気料金は設置環境や契約プランによって変動する場合がある点に注意してください。
5-1. CASE（1）東京都｜共働き世帯×太陽光8kWh
8kWhの太陽光発電を導入した、東京都在住の共働き世帯（夫婦2人暮らし）のケースです。日中は不在であることが多く、電気の仕様は朝と夜に偏る傾向にあります。なお、東京都における平均年間発電量は1,226kWhです。
| 年間電力消費量 | 約4,000kWh |
| 太陽光発電導入前の年間の電気代 | 4,000kWh × 31円 ＝ 124,000円 |
| 太陽光発電の年間発電量 | 1,226kWh × 8kW = 9,808kWh |
| 自家消費率 | 25％（年間発電量9,808kWhのうち約2,452kWhを自家消費） |
| 太陽光発電後の年間の電気代 | （4,000kWh − 2,452kWh）×31円 = 47,988円 |
太陽光発電導入前の年間の電気代は124,000円と、月に必ず1万円以上はかかっている状態でした。しかし、太陽光発電導入後の電気代は年間47,988円、月平均4,000円となり、大幅な電気代の削減を実現できています。
5-2. CASE（2）愛知県｜4人家族・在宅ワーク×太陽光7kWh
7kWhの太陽光発電を導入した、愛知県在住の4人家族のケースです。日中は在宅ワークなどで家庭内にいる時間が長く、電力消費が昼間にも多く発生する傾向にあります。なお、愛知県における平均年間発電量は1,316kWhです。
| 年間電力消費量 | 約6,000kWh |
| 太陽光発電導入前の年間の電気代 | 6,000kWh × 31円 ＝ 186,000円 |
| 太陽光発電の年間発電量 | 1,316kWh × 7kW= 9,212kWh |
| 自家消費率 | 45％（年間発電量9,212kWhのうち約4,146kWhを自家消費） |
| 太陽光発電後の年間の電気代 | （6,000kWh − 4,146kWh）×31円 = 57,474円 |
太陽光発電導入前の年間電気代は186,000円で、月平均15,500円程度かかっていました。しかし、太陽光発電導入後の電気代は年間57,474円、月平均約4,800円となり、年間で約128,500円の電気代削減を実現できています。
5-3. CASE（3）大阪府｜3人家族・蓄電池併用×太陽光10kWh
9kWhの太陽光発電と8kWhの蓄電池を併用した、大阪府在住の3人家族のケースです。昼間の電力消費が多く、自家消費率も高めとなっています。なお、大阪府における平均年間発電量は1,225kWhです。
| 年間電力消費量 | 約5,000kWh |
| 太陽光発電導入前の年間の電気代 | 5,000kWh × 31円 ＝ 155,000円 |
| 太陽光発電の年間発電量 | 1,225kWh × 9kW = 11,025kWh |
| 蓄電池容量 | 8kWh |
| 自家消費率 | 60％（年間発電量11,025kWhのうち約6,615Whを自家消費） |
| 太陽光発電後の年間の電気代 | 5,000kWh − 6,615kWh = －1,615kWh ※電気代は0円、余剰分は売電 |
太陽光発電導入前の年間電気代は155,000円で、月平均約12,900円かかっていました。しかし、太陽光発電と蓄電池を併用した場合、年間の電気代はほぼ0円となり、余剰分の電力は売電できるため、電気代削減効果は最大級となります。
6. 太陽光発電で電気代を0円にすることは可能？
太陽光での発電量が家庭の消費量を上回れば、昼間の電気代はほぼ0円に近づけることが可能です。実際に、太陽光発電の導入後に光熱費0円を実現した人もゼロではありません。
しかし、すべての家庭で実現できるわけではなく、発電量と消費量のバランスをしっかりとれていなければ実現は非常に困難でしょう。
そもそも太陽光のない夜間や雨天時は発電できないため、電気代を完全に0円にするには蓄電池の併用が必須です。昼間の余剰電力を蓄電池に貯め、夜間の消費に回すことで電力を購入する必要がなくなり、電気代0円に近づけられます。
また、オール電化住宅の場合、ガス使用を電気に置き換えることで光熱費の統一化も可能ですが、その分さらに多くの発電量が求められます。そのため、設置容量や生活スタイルに応じた計画が必要です。
7. 太陽光発電で「電気代0円」を目指すためのポイント
自家発電のメリットを最大限に活かすためには、可能な限り電気代0円に近づけたいものです。発電効率を高めつつ、電力の節約を意識して買電量を抑えましょう。長期的に有効活用したい方は、発電した電力を蓄えられる蓄電設備を検討するのもおすすめです。
ここからは、電気代を0円にするために実践したいポイントを4つご紹介します。
7-1. 蓄電池を導入する
「時間帯を気にせず電気を使いたい」「夜間の消費量が多い」という場合は、蓄電池の導入を検討するのも1つの方法です。太陽光発電によって得た電力を蓄えられるため、発電量が少ないときや発電をしていない時間帯に蓄電池から供給できます。
発電設備と蓄電池を併用すれば、より節約に効果的です。現状に満足できていない方は、豊富な導入実績を持つ販売店に相談して導入を考えてみましょう。
蓄電池には電気代の節約だけでなく、「災害時の対策ができる」というメリットもあります。万一配電が停止してしまった場合も、蓄電池に蓄電されていればそこから自宅に電力を供給できるためです。容量が大きいほど供給時間も長くなり、電気代の無料化と災害対策に高い効果を発揮してくれるでしょう。
7-2. 節電をして買電量をできる限り削減する
電気代として反映されるのは、自家発電ができない時間帯の消費または発電量を上回る消費分です。買電量が減ると、月々に支払う電気代も削減できます。発電可能な時間帯や発電量をチェックしながら買電量を減らせるよう意識してみましょう。
取り組みやすいのは、夜間の電力消費を抑える方法です。可能であれば、普段夜間に行っている家事を日中に実施すると良いでしょう。ただし、発電される量が少ない場合は、電気代の安い夜間のほうがお得になることもあります。
7-3. 省エネ機器に買い替える
古い家電や住宅設備を使用している場合、電力損失が大きく、余計な消費電力が発生してしまいます。無理に節電するより、電力効率の高い省エネ機器に買い替えることで、より効率的に電気代を削減できます。
特に、LED照明や省エネ性能の高い冷蔵庫・掃除機への切り替えは効果的です。また、ヒートポンプ式給湯器に置き換えることで、ガス代の削減と電力消費の効率化が同時に実現できます。
さらに太陽光発電と連携し、昼間の余剰電力でお湯を沸かせる給湯器を活用すれば、光熱費のさらなる削減も期待できるでしょう。
7-4. 電気の契約プランを見直す
電気代を最大限節約するには、契約中の電気料金プランを確認し、自宅の消費パターンに合ったプランに変更することも重要です。家庭の消費量や生活スタイルに応じて、段階別料金や自由料金プランの特徴を把握し、メリットを最大限活かす使い方を意識しましょう。
また、燃料費調整額の変動による負担増を抑えるため、上限のある従量電灯プランや値上がりリスクが限定されたプランを検討するのも安心です。太陽光発電導入後は特に、余剰電力と買電量のバランスを意識して、最適なプランに切り替えることで電気代削減効果を高められます。
8. 太陽光発電に関するよくある質問（Q&A）
太陽光発電をこれから導入する方は、設置に必要な費用の回収やその後の利益について不安を感じることもあるでしょう。電気代を節約してお得な生活を実現するためにも、費用面の情報収集は欠かせません。
ここでは、導入前の段階で抱きやすい疑問とその回答をご紹介します。
8-1. Q1.太陽光発電の設置費用はいくら？
設備を整えるために要する金額は、太陽光パネルの性能や規模によってさまざまです。家庭用発電設備ではおおよそ100万～300万円と考えておきましょう。太陽光発電設備の耐用年数は30年以上と言われています。うまく付き合っていけば、初期費用はほとんどの場合で回収できると考えて良いでしょう。
長く付き合う設備を導入する際は費用面も重要ですが、その後長く安心して利用できるかに重きを置いた導入がおすすめです。費用面だけを考慮し導入して、失敗する事例も多々あるため、注意が必要です。
8-2. Q2.太陽光発電は元が取れる？
導入費用の回収効率を向上させ、利用者数を増やすためにスタートしたのがFIT制度です。設置したときの費用や節約効果の度合いによって変動しますが、一般的には10年前後で回収が見込めると言われています。
ただし、自然災害などが理由で破損する可能性も理解しなければなりません。近年では技術向上により高い耐久性を期待できるものの、長期間使用する設備である以上、場合によっては発電ができなくなるケースもあります。導入を決める前には、保証や各種保険の内容もしっかり確認しましょう。
8-3. Q3.売電と自家消費はどちらがお得なの？
売電するか自家消費するか迷ったときには、まず現状の電気代（買電した料金）と売電収入のバランスを明確にします。電気代のほうが高ければ自家消費、売電収入のほうが高ければ売電が適していると判断できるでしょう。
FITの対象外となる11年目以降は、売電よりも自家消費がお得になりやすいと言えます。電力の単価が下落し、電気代以上の利益を実現しにくいためです。消費できるのであれば自家消費を重視したほうが良いでしょう。自家消費に大きく舵を切るためには、蓄電池の導入がおすすめです。
9. 太陽光発電ならリベラルソリューションがおすすめ！
今後自家発電の設備を整えたい方は、リベラルソリューションが展開するサービスをご活用ください。業界大手の実績に基づいた知識を活かして、設置する場所やライフスタイルに適したシステムをご提案します。メーカーによっては保証制度が充実しているので、あなたにあったプランをご提案いたします。保証制度を含めて、安心・安全にご利用いただけるのがリベラルソリューションの強みです。
蓄電池と組み合わせるとさらなる効果が期待できます。災害が多い日本において、万が一の事態を想定するのは、もはや当たり前です。安心感を高めながら、電気代の節約に貢献できる実用性が蓄電池の大きな魅力です。自然のエネルギーを有効活用し、心身ともに快適な生活をリベラルソリューションとともに目指しましょう。
まとめ
太陽光発電は、自家消費によって電気代を節約できる点が大きなメリットです。月々の光熱費0円を継続して実現するのは困難ですが、年間通算すると光熱費0円を目指せることもあります。電力会社からの買電のみで生活するより、大きな節約効果を得られるでしょう。蓄電池と併用することで、さらに効果を実感できます。
メリットを最大限に活かすためには、導入する機器とプランの見極めも大切です。注意点も理解した上で、現在から将来まで長期的に活用できる設備を選びましょう。「太陽光発電を導入するか悩んでいる」「何を選べば良いかわからない」という方は、ぜひリベラルソリューションにご相談ください。
