太陽光発電は、電気代の削減や環境負荷の軽減につながる設備として、多くの家庭や事業所で導入が進んでいます。なかでも、発電した電力を有効活用する手段として注目されているのが「売電」です。
太陽光発電における売電は、余った電力を電力会社に買い取ってもらうという魅力的な仕組みです。しかし、売電とは強い結びつきのある「FIT制度」の内容や売電開始までの手続きは複雑で、正しく理解できていないまま進めてしまうとむしろ損をする可能性もあります。
そこで今回は、太陽光発電の売電の基本的な仕組みから、FIT制度の詳細、売電を始めるために必要な手続き、卒FIT後の選択肢までを分かりやすく解説します。
1. 太陽光発電の「売電」とは？
売電とは、自宅に設置した太陽光発電によって生み出した電力を電力会社に買い取ってもらう仕組みです。
自宅で生み出した電力は基本的に自家消費しますが、発電量が消費電力より多ければ使い切れない分（余剰電力）が発生します。
余剰電力は電力会社に買い取ってもらえますが、そのためにはあらかじめ所定の手続きをしなければなりません。太陽光発電による経済効果を最大限得るためには、売電収入の確保は必要不可欠と言えます。
1-1. 「売電」と「買電」の違い
太陽光発電に関する話題では、「買電」というワードが売電とセットで登場します。それぞれの違いは下記の通りです。
| 売電： 太陽光発電で作った電力を電力会社に買い取ってもらう 買電： 消費する電力を電力会社から購入する |
基本的に、発電量が多い好天時の日中は太陽光発電で消費電力を賄い、余剰電力を売電しましょう。夜間の電力量単価が安いプランを契約し、買電するのは太陽光で電力を生み出せない夜間をメインにするのが効率的です。
2. 太陽光発電でつくられた余剰電力を売電するまでの仕組み
太陽光発電では、日中に太陽の光を利用して電気をつくり、その電気を家庭内で優先的に使用します。そして、発電量が消費量を上回った場合に生じるのが「余剰電力」であり、この余剰電力を電力会社に売ることを「売電」と呼びます。
売電は、発電設備を設置すれば自動的に行われるわけではなく、発電から売却までに一定の流れがあります。ここからは、太陽光発電でつくられた電力が、どのような仕組みで売電につながるのかを、2つのステップに分けて順に解説します。
2-1. （1）パネルが太陽光をエネルギーに変換
自宅に太陽光発電を導入するためには、太陽光パネルを設置するだけでなく、発電した電気を家庭で使える形に変換するためのパワーコンディショナといった周辺設備も欠かせません。
まず、屋根などに設置された太陽光パネルが太陽の光を受けることで、「直流電力」が発生します。しかし、家庭内で使用できる電気は「交流電力」であるため、直流電力のままでは使うことができません。
そのため、太陽光パネルで発電された電気は一度パワーコンディショナへと送られます。パワーコンディショナが直流電力を交流電力に変換することで、家庭内の照明や家電製品に電気を供給できるようになります。
2-2. （2）家庭で使い切れなかった電力を電力会社に売却
太陽光パネルからパワーコンディショナで変換された電力は、まず家庭内で消費されます。日中に在宅している時間が少ない場合などは、発電量が消費量を上回り、使い切れなかった電力、つまり余剰電力が発生します。
そして、余剰電力は電力メーターを通じて自動的に電力会社の送配電網へ送られます。このとき、あらかじめ売電契約を結んでいれば、送られた電力量に応じて売電収入が発生します。
このように、太陽光発電の売電は「発電→自家消費→余剰分の売却」という流れで成り立っていることを覚えておきましょう。
3. 太陽光発電の売電制度「FIT制度（固定価格買取制度）」とは
太陽光発電を設置したら、発電した電力のうち使い切れなかった余剰電力を「FIT制度（固定価格買取制度）」という国の制度を利用して売電することができます。
FIT制度とは、再生可能エネルギーの普及を目的として国が定めた制度で、一定期間、決められた価格で電力会社が電気を買い取る仕組みとなっています。家庭用太陽光発電の場合、原則として設置から10年間、固定価格で売電できる点が大きな特徴です。
売電価格があらかじめ決まっているため、電力市場の価格変動に左右されにくく、売電収入の見通しを立てやすいのもFIT制度のメリットです。太陽光発電の初期費用を回収するうえでも、FIT制度は重要な役割を果たしており、売電収入の安定化に寄与しています。
3-1. FIT制度における2つの売電制度
FIT制度による太陽光発電の売電方法には、「余剰買取制度」と「全量売電制度」の2種類があります。
| 余剰買取制度 | 発電した電力のうち、家庭で使い切れなかった分だけを電力会社に売る方式 |
| 全量売電制度 | 発電した電力をすべて売電する方式 |
かつては、発電容量が10kW以上の太陽光発電設備であれば、余剰買取か全量売電のいずれかを選択できました。
しかし、2021年以降は制度が見直され、全量売電制度は発電容量が50kW以上250kW未満の比較的大規模な設備に限定されています。これは、住宅用太陽光発電よりも事業用設備を対象とした制度へと位置づけが変わったためです。
一般的な住宅では、設置される太陽光発電設備の容量は10kW未満であることがほとんどです。そのため、自宅に太陽光発電を導入する場合、FIT制度における売電方式は基本的に余剰買取制度となります。
3-2. 【注意】太陽光発電でつくられた電力をすべて売るのは不可能
売電収入をできるだけ増やしたいと考え、「発電した電力を家庭で使わず、すべて売電したい」と思う人もいるでしょう。
しかし、家庭用太陽光発電でFIT制度を利用する場合、発電した電力をすべて売電する方法は原則としてできません。なぜなら前述の通り、発電した電力をすべて売る全量売電制度は50kW以上250kW未満の産業用太陽光発電設備にしか適用されないためです。
さらに、10kW未満の家庭用太陽光発電では、FIT制度の条件として「自家消費率30％以上」が原則求められています。発電した電力の一定割合を家庭内で使用することを前提とした制度設計であり、条件を満たさない場合は売電の権利が認められなくなる可能性もあります。
そのため、売電収入だけに目を向けるのではなく、自家消費と売電をバランス良く組み合わせることが、FIT制度を賢く活用するための重要なポイントと言えるでしょう。
4. 太陽光発電の売電開始に必要な手続き【1】事業計画認定申請
太陽光発電で売電するには、いくつかの手続きが必要です。
最初のステップとしては、「事業計画認定申請」が挙げられます。事前に必要書類を揃え、ポイントを押さえて申請すれば、スムーズに手続きを進められるでしょう。
ここでは、事業計画認定申請の方法や必要書類・期間について紹介します。
4-1. 事業計画認定申請とは？
事業計画認定申請とは、経済産業省から固定価格買取制度を利用する設備を認定してもらう手続きです。
事業計画認定申請では、設計・施工・運用・管理・撤去・処分など、太陽光発電の導入から廃棄までのサイクルをトータルで審査します。
設備が要件を満たしているだけでなく、ライフサイクルの設計を適切にしていなければなりません。太陽光発電を事業目線で審査するため、計画の確実性が求められます。
4-2. 事業計画認定申請に必要な期間
申請から認定までには、3か月～6か月以上必要です。ただし、事前に電力会社と接続契約を締結する必要があります。接続契約を締結してから事業計画申請をしましょう。
接続契約を結んでいなければ申請ができないため、早めに契約手続きをすることが大切です。添付書類が不足しているなど、不備があると認定までの時間が長引くため注意しましょう。
4-3. 事業計画認定申請に必要な書類
申請する上で求められる書類は、太陽光発電の出力が10kW未満の場合と10kW以上の場合で異なります。住宅用は10kW未満であることが多いため、10kW未満のケースを見ていきましょう。具体的な必要書類は下記の通りです。
| ● 野立ての場合：土地の取得を証する書類（登記事項証明書など） ● 屋根上設置の場合：建物所有者の同意書類（建物の登記事項証明書など） ● 接続の同意を証する書類（接続契約書など） ● 構造図 ● 配線図 ● 委任状（代行事業者が申請するケースのみ） ● 録証明書（代行事業者が申請するケースのみ） |
土地の取得を証する書類と建物所有者の同意書類はケースによってどちらが必要になるか異なるため、自分が設置しようとしている太陽光発電に適したものを用意しましょう。
4-4. 事業計画認定申請の手続き方法
必要書類を全てそろえたら、以下の方法で手続きを進めましょう。基本的に、経済産業省の電子申請サイトから申請します。
| 1. 再生可能エネルギー電子申請サイトにアクセスする 2. ユーザー登録してログインIDを取得する 3. 取得したIDで再生可能エネルギー電子申請サイトにログインする 4. 申請情報を入力する 5. 添付書類をPDFもしくはZIPでアップロードする 6. 認定されたら、認定通知書をダウンロードする |
申請を業者に委託している場合は、申請情報を登録した後に設置を依頼した方の承諾手続きが必要です。承諾しなければ審査が始まらないため、確認メールが届き次第、記載されている内容に従ってできる限り早めに承諾手続きをしましょう。
5. 太陽光発電の売電開始に必要な手続き【2】系統連系申請
売電をスタートするには、電力会社に対して系統連系申請をする必要があります。系統連系申請の手続きが完了しなければ太陽光発電の電力を売電できないため、あらかじめポイントを押さえてスムーズに進める必要があります。
ここからは、系統連系申請の進め方と必要な書類、期間について紹介します。
5-1. 系統連系申請とは？
系統連系申請は接続契約とも呼ばれ、一般送配電事業者が所有する設備に太陽光発電設備を接続するための手続きです。太陽光発電を設置した場所を管轄する一般送配電事業者に対して申請します。
自宅で生み出した電力を売電するには、設備側から送配電網に送電しなければなりません。そのため、系統連系申請を受けた事業者は需給バランスや設備の状況を確認し、問題がないことを確認してから連系承諾します。
5-2. 系統連系申請に必要な期間
申請から連系承諾が出るまでには、一般的に2週間から数か月程度の期間がかかります。申請を受けた一般送配電事業者は技術的な検討を実施し、問題がなければ連系承諾します。
住宅用で用いられる低圧連系の場合、通常は1か月程度で連系承諾に至るでしょう。ただし、申し込みが集中しているケースや大規模な工事が必要になるケースでは所要期間が長くなる傾向です。
提出書類に不備があった際も期間が伸びるため、必要書類をきちんと揃えたことを確認してから手続きを進めましょう。
5-3. 系統連系申請に必要な書類
系統連系申請ではいくつかの書類を提出することが求められます。主な必要書類は、下記の通りです。
| ● 系統連系申請書 ● 系統連系協議依頼票 ● 単線結線図 ● 付近図 ● 構内図 ● 主幹漏電ブレーカの仕様が分かる資料 ● 認定証明書（JET証明書） ● 保護機能の整定範囲及び制定値一覧表 |
上記はあくまで一例で、系統連系申請する一般送配電事業者によって具体的な書類や書式は異なります。事前に管轄の事業者に確認し、必要書類を漏れなく集めることが大切です。
5-4. 系統連系申請の手続き方法
系統連系申請はオンライン申請もしくは郵送で手続きします。スムーズに手続きを進めたいなら、オンライン申請を利用するのがおすすめです。
下記に、系統連系申請の主な手続きの流れを紹介します。
| 1. 系統連系申請に必要な書類を用意する 2. 設置場所を管轄する一般送配電事業者の申請サイトにアクセスする 3. 申請内容を入力し、必要書類を提出する 4. 一般送配電事業者から連系承諾の通知を受ける |
太陽光発電の施工業者によっては、系統連系申請の代行が契約に組み込まれていることがあります。スムーズに手続きを進めるためにも、施工業者に依頼するのがおすすめです。
6. 太陽光発電の売電手続きに関する注意点
太陽光発電の売電手続きをするときには、いくつか注意したいポイントがあります。ここでは、手続きの締め切りと売電開始後に求められる手続きを見ていきましょう。
それぞれのポイントをきちんとチェックし、予定通りに太陽光発電を導入して売電をスタートできるように手続きを進めることが大切です。
6-1. 売電開始後にも「定期報告」が義務付けられている
太陽光発電の容量によっては、売電開始後の定期報告が義務付けられています。定期報告には「設置費用報告」「増設費用報告」「運転費用報告」が含まれており、それぞれの要否は下記の通りです。
| 太陽光発電の容量10kW未満 | 太陽光発電の容量10kW以上 | |
| 設置費用報告 | J-PEC補助金未受給の場合のみ必要 | 必要 |
| 増設費用報告 | 増設後の容量が10kW以上になる場合のみ必要 | 必要 |
| 運転費用報告 | 経済産業大臣が認めた場合のみ必要 | 必要 |
容量10kW未満の住宅用太陽光発電では一部の場合のみ定期報告が必要なため、自分のケースでは必要なのかきちんと確認しましょう。
6-2. 事業計画認定申請には申請期限日が設けられている
売電手続きのうち、事業計画認定申請には申請期限日（締め切り）が設けられています。例えば2025年10月1日以降に認定を受ける場合、出力10kW未満の住宅用太陽光発電は2026年1月6日までに申請しなければなりません。期限内に申請して問題なく認可された場合は、2023年度の買取価格が適用されます。
申請期限日までに申請していても、書類に不備があるなどして手続きが進められないケースでは、年度内の認定が受けられない可能性があるため意しましょう。年度内に認定を受けたいなら期日ギリギリではなく、可能な限り早めに提出することが大切です。
7. 【2025年】FIT制度による売電単価（固定買取価格）一覧
2025年度のFIT制度では、屋根設置型の太陽光発電を中心に、売電価格の考え方が大きく見直されました。これまでのように一律で固定価格が設定されるのではなく、導入初期の投資回収を重視しつつ、長期的に市場価格へ近づけていく新たなスキームが採用されています。
特に注目すべき点が、2025年9月までと10月以降で売電価格が大きく異なる点です。10月以降は、導入初期に高い単価が設定され、その後は単価が引き下げられる「二段階方式」が導入されており、早期の費用回収を後押しする仕組みとなっています。
下記は、期間や設置タイプごとの1kWhあたりの買取価格をまとめた表です。
【2025年9月まで】
| 発電容量・設置タイプ | 期間 | 売電価格 | |
| 住宅用 | 10kW未満 | 10年間 | 15円 |
| 産業用 | 10kW以上（屋根設置型太陽光発電） | 20年間 | 11.5円 |
| 50kW以上（地上設置型太陽光発電） | 20年間 | 8.9円 | |
| 10kW以上50kW未満 | 20年間 | 10円 | |
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2025年度以降）」
【2025年10月以降】
| 発電容量・設置タイプ | 期間 | 売電価格 | |
| 住宅用 | 10kW未満 | 最初の4年間 | 24円（税込） |
| 産業用 | 残りの6年間 | 8.3円（税込） | |
| 10kW以上（屋根設置型太陽光発電） | 最初の5年間 | 19円（税抜） | |
| 残りの15年間 | 8.3円（税抜） | ||
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2025年度以降）」
新たに導入された売電単価の二段階方式は、太陽光発電の初期投資負担を軽減しつつ、将来的には売電に過度に依存しないエネルギー利用へ移行することを目的としています。そのため、売電収入だけでなく、自家消費とのバランスを意識した運用がこれまで以上に重要となります。
7-1. FIT制度の固定買取価格は今後どうなる？
FIT制度開始当初は、再生可能エネルギーの普及を目的として、比較的高い固定買取価格が設定されていました。
しかし、太陽光発電設備の導入コストが年々下がっていることや、再エネ賦課金による国民負担を抑える必要性から、固定買取価格は年度ごとに段階的に引き下げられています。
特に住宅用太陽光発電においては売電価格の低下が顕著であり、今後もこの傾向は続くと考えられます。下記は、年度ごとの固定買取価格の推移を示した表です。
| 年度 | 固定買取価格 |
| 2012年度 | 42円 |
| 2015年度 | 27～35円 |
| 2018年度 | 25～27円 |
| 2021年度 | 19円 |
| 2023年度 | 16円 |
| 2025年度 | 8.3～24円 |
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2012年度～2024年度）」
出典：経済産業省 資源エネルギー庁「買取価格・期間等（2025年度以降）」
今後は「売電で利益を出す」という考え方から「自家消費によって電気代を抑える」方向へシフトしていくことが、太陽光発電を経済的に活用するうえでの重要なポイントとなるでしょう。
8. FIT制度の適用期間終了（卒FIT）後の売電はどうする？
家庭用太陽光発電を導入した場合、FIT制度の適用期間は10年間と定められています。この期間が終了することを「卒FIT」と呼びます。
卒FITを迎えると、これまで適用されていた固定買取価格が終了し、売電単価は大きく下がるのが一般的です。そのため、FIT期間中と比べると売電収入は減少します。
ただし、余った電力を売ること自体は卒FIT後も可能です。大きな違いは、売電先の電力会社を自由に選べるようになる点で、家庭の状況や目的に応じた選択が重要になります。
ここからは、卒FIT後の売電における代表的な2つの選択肢について紹介します。
8-1. 売電の選択肢（1）大手電力会社への売電を継続する
大手電力会社への売電を継続する、つまりこれまでと同じ電力会社と契約する方法です。卒FIT専用プランが用意されているケースもあり、プラン切り替えを比較的簡単かつスムーズに進められる点が大きなメリットとなります。
また、大手電力会社は契約内容やアフターサポートの面でも安心感があります。一方で、買取単価は低めに設定されていることが多く、高い売電収入を重視する人にとっては物足りなさを感じることもあるでしょう。
8-2. 売電の選択肢（2）売電先を新電力会社（PPS）に切り替える
FIT期間中に売電契約を交わしていた大手電力会社を解約し、「PPS」と呼ばれる新電力会社で新たに売電契約を交わす方法です。
新電力会社に切り替えることで、大手電力会社より高い単価で売電できる可能性があります。加えて、キャンペーンやポイント付与など、付加価値のある独自のプランを選べる点も魅力です。
ただし、買取条件やサービス内容は新電力会社ごとに差があり、市場価格の影響を受けて単価が変動しやすい点には注意が必要です。すでに契約している大手電力会社との比較はもちろん、複数の新電力会社も比較し、契約内容を十分に確認したうえで選択することが大切です。
9. 太陽光発電は売電だけでなく自家消費にも経済的なメリットがある！
太陽光発電を検討する際は、多くの人が売電収入に目を向けがちです。しかし、固定買取価格は年々下がっており、卒FIT後に売電単価が上がる可能性はほとんどありません。そのため、売電だけを目的に太陽光発電を導入すると想定よりも収入を得られず、後悔してしまうケースもあります。
一方で、太陽光発電の大きな魅力は、発電した電気を自宅で使える「自家消費」にあります。自家消費率が高まれば、電力会社から購入する電気が減り、毎月の電気代を抑えられます。
電気料金が上昇傾向にある今こそ、自家消費の価値は高まっています。FIT期間中は売電を積極的に活用しつつ、将来の卒FITに備えて蓄電池と組み合わせる考え方も非常に有効と言えるでしょう。
まとめ
太陽光発電は、売電収入だけに注目されがちですが、FIT制度の適用期間終了後は売電単価が下がり、思うような収益を得にくくなるケースも少なくありません。しかし、発電した電気を自宅で使う自家消費を重視すれば、毎月の電気代を抑える効果が期待できます。
特に電気料金が上昇している近年、自家消費の価値はこれまで以上に高まっています。FIT期間中は売電を活用しつつ、将来の卒FITを見据えて蓄電池を組み合わせるなど、長期的な視点での運用が重要と言えるでしょう。
太陽光発電や蓄電池の導入・見直しを検討している方は、販売から施工、メンテナンスまで一貫して対応するリベラルソリューション株式会社にぜひご相談ください。
